長野県茅野市 新規掲載

茅野市北山蓼科、標高約1500mの別荘地に建つ2LDK

掲載されている情報

所在地茅野市北山蓼科4026番1799内
間取り2LDK
築年1973年
土地面積660.00 m²
建物面積43.80 m²

掲載元に記載のある項目だけを載せています。現況は現地確認が前提です。

標高約1500m、夏は涼しく過ごせる別荘地。茅野市の空き家バンクに、そんな説明が添えられた1棟が新着として案内されています。価格は150万円、築1973年の2LDKです。

660平方メートルという土地の広さ

土地面積は660.00平方メートルで、坪数にするとおよそ200坪です。建物面積は43.80平方メートルとコンパクトなので、建物の周りにはかなりの余白が残る計算になります。別荘地という土地柄を踏まえると、庭木や周囲の緑を眺めながら過ごす時間を広めに取れる、という見方もできそうです。ただし土地の形状や高低差、接道の状況は掲載元の説明文だけでは分からないので、実際にどう使える土地なのかは窓口で確認したいところです。

築1973年、2LDKという間取り

築年は1973年で、50年以上が経っています。2LDKという間取りは、夫婦二人や少人数での利用を考えるときにイメージしやすい広さです。別荘としての利用を想定するなら、普段の生活動線をそのまま持ち込むというより、必要な部屋数を絞って使うという考え方に合うかもしれません。築年数の経った建物なので、設備や構造の状態は現地で確認する必要がある部分が大きいと考えておくとよさそうです。

標高約1500mという環境

掲載元の説明には「標高約1500m」「夏涼しくて快適」とあります。茅野市には八ヶ岳や蓼科高原があり、避暑地・別荘地として知られている地域です。ただし、これは地域について一般に知られていることで、この物件が建つ区画がどういう場所かを示すものではありません。冬季の気候や積雪の状況、周辺のインフラ整備の状況も、掲載情報からは読み取れません。年間を通じてどう使える場所なのかは、季節ごとの状況も含めて確認しておくと安心です。

価格について

価格は150万円です。土地の広さや別荘地としての立地を踏まえると、建物そのものの価格というよりは土地込みでの価格として捉えるのが自然かもしれません。表示されている価格は今後変わる可能性もありますし、契約に際しては別途費用がかかる場合もあります。


掲載内容は情報提供時点のものであり、価格・在庫状況は変動する場合があります。物件の詳細・現況は必ず各自治体の空き家バンク窓口でご確認ください。

本サイトは各自治体が公開している空き家バンクの掲載情報をまとめて紹介する情報サイトで、物件の売買・賃貸の仲介は行っていません。お問い合わせは各自治体の窓口へお願いします。

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よくある質問

冬場もこの別荘を使うことはできますか
掲載元の説明文には夏の快適さについての記載はありますが、冬季の気候や積雪、道路状況などについては触れられていません。標高約1500mという立地を踏まえ、季節ごとの使い勝手は自治体の窓口や現地で確認することをおすすめします。
土地の形や接道の状況は分かりますか
掲載されている情報は土地面積660.00平方メートルのみで、形状や高低差、道路への接し方については記載がありません。別荘地は区画によって条件が異なることもあるため、詳しくは窓口で確認するとよいでしょう。

空き家バンクを使うときに共通して知っておきたいこと

この物件に限らず、空き家バンクの物件全般に当てはまる点です。

自治体が窓口になっている仕組みです
空き家バンクは、自治体が空き家・空き地の情報を公開し、持ち主と利用希望者の橋渡しをする仕組みです。宅地建物取引業者による仲介とは別のもので、実際の契約の進め方は自治体や物件によって異なります。
詳しい情報は登録者だけに公開されることがあります
間取り図や内部の写真、正確な所在地などは、利用登録をした人だけが閲覧できる場合があります。まずは掲載元の自治体の窓口に利用の流れを確認してください。
建物の状態は現地で確かめることが前提です
傷み具合・設備の可否・日当たり・周辺の様子は、掲載情報だけでは分かりません。当サイトでも推測は書いていません。購入や賃借を検討する段階では現地を見て、必要なら住宅診断や改修の見積もりを取ることをおすすめします。
掲載価格のほかに費用がかかることがあります
価格や賃料は掲載後に変わることがあります。売買では登記費用や税金、賃貸では敷金・礼金や共益費などが別途必要になる場合があります。
移住の支援制度は自治体ごとに違います
改修費の補助や移住支援金などの制度は、条件も金額も自治体によって異なります。使えるかどうかは窓口で個別に確認してください。
災害リスクは公開資料で確認できます
浸水想定区域や土砂災害警戒区域などは、自治体が公開しているハザードマップで確認できます。積雪の多い地域では、除雪の負担も暮らし方に関わります。